- どんな病気でも経過のよい患者は、医療機関を受診しない傾向があることは広く知られている。
- よく「医療が発達しているから日本人は世界一長寿」と言われるが、もっと大きな原因がある。第2次世界大戦までは日本人の死因の多くは胃腸炎、肺炎、結核などの感染症。戦後、栄養・衛生状態がよくなって、寿命がどんどん延びた。今の日本に、薬に頼らないと治らない病気はほとんどない。耐性菌に殺されないためにも、「クスリ漬け」から足を洗うこと。
- 2010年度の医療費は36兆6000億円、2007年度の医療費は34兆1360億円だから、およそ1兆円近い額が毎年増えている。
- 多くの伝染病を治すには、どれほどきたえられた精神よりも、抗生物質の注射の方がはるかに有効。
- 受診率とは、特定の病気にかかった人の中で、実際に医療機関を受診する人の割合のことである。受診率は病気によって異なる。例えば現在の日本で、腕を骨折した場合、患者の受診率は100％に近い。痛みや機能障害が激しく、放置すると明らかな不利益を受ける場合、ほとんどの人は病院を受診する。一方、自覚症状が少ない病気や自然回復する病気の場合、受診率は低い。高血圧のように自覚症状が少ない病気は、受診率が低い。
- 患者の数が多い有名な病院になるほど、ひとりひとりの患者に対しては、扱いがどうもぞんざいになるし、流れ作業的になる。
- 大きい病院ほど実験的なことに力を注ぐようになっている。新薬の実験をし、製薬会社からお金が入ってくると、病院の経営上も都合がいい。
- 病院のランクが高いほど、メンツにかけて病気を見逃すわけにいかない。行ったら最後、徹底的に検査される。8割が「病気」「異常」になる。
■医者について
- 一つの病気の専門医が、その病気を体験していないということには、問題がある。患者の苦痛を頭の中では理解できても、実感として分からないというのが、その問題点である。
- 一度に3種類以上の薬を出す医者を信用しないように。5種類以上を一度に飲むような行為は極めて危険。薬は毒物。全てに副作用のリスクがある。習慣化すると、副作用が確実に現れる。そして短期でも、少量でも、服用する人の健康状態にも関係なく、薬が毒物である以上、いつ副作用となって現れるかはまったく予測がつかない。
- 一般消費財なら、消費者のニーズを満たした商品が売れる。携帯電話やデジタルカメラが売れるかどうかはマーケットの好みである。しかし処方薬の場合、売り上げを決めるのは医師の判断である。そして医師の判断は、製薬会社のプロモーションの影響を非常に受けやすい。製薬会社のMRからの情報を頼りにする医師もいれば、有名医師の意見を取り入れる医師もいる。しかし、そういった有名医師の判断もまた製薬会社からの影響を受けやすいのが実情である。
■薬について
▼国と医療費
- 最近日本国の財政が悪化していることもあり、効果の低い公共事業に関する世間の目は厳しくなってきている。しかし有効性の乏しい薬に関しては、手つかずと言ってよい。国の歳出に占める公共事業費よりも、医療費の方が圧倒的に大きいことを考えると、そういった見直しも必要と思う。しかし、薬の見直しは、公共事業費の見直しより、はるかに難しいだろう。実際、有効性のなさが問題となって発売中止となった薬は、脳循環代謝改善薬以外ほとんどない。
- 小難しことを言う研究者は製薬会社から敬遠される。学会のランチョンセミナーに講師で呼ばれることはまずない。製薬会社が欲しいのは、TCA vs SSRIというわかりやすい対立軸であり、SSRIの優位性を伝えてくれる話し上手な精神科医だった。
- 学会の有力者ともなれば、学会や研究会を開催したり、研究者を招待したり、研究費を獲得したりしなければならない。何かと製薬会社の支援が必要となる。医学系の学会で製薬会社の寄付なしで開催している学会はほとんどない。
- 製薬会社寄りの風潮に、違和感を持つ研究者も当然いる。しかし、学会の有力者が応援している新薬を、「従来薬と比べて大差ない」と言うには、それなりの覚悟も必要である。人の和を大切にする研究者なら、心の中にしまっておくだろう。
- 一般商品のマーケットでは、製品の価格が数倍になれば、需要が落ちる。高価格の新商品が期待したほど売れないこともある。しかし処方薬の場合は薬価が高いほど売れる。処方薬は健康保険制度や助成制度があるため自己負担が少ないし、人命にかかわるものなので、価格競争力はそれほど影響ない。むしろ製薬会社は薬価の高い新薬を積極的に営業し、販売活動費をつぎ込むので、高い薬の方がよく売れるのである。
- 製薬業界は病気の啓発活動を行うことによって、世間の病気への認識を高め、処方薬の売り上げを伸ばそうとする。これは基本的に自由な商行為だと思う。しかし病気の啓発活動があまりに行きすぎると、批判も生まれる。disease mongering（製薬会社が豊富な資金を背景に、病気の啓発活動を上に行うことによって、必要以上に薬の売り上げを伸ばしているという批判）という言葉は日本人にとってはまだなじみがない言葉だが、最近欧米ではかなり深刻な社会問題となってきている。
- 製薬会社は研究開発型の企業と言うイメージが強い。しかし実際は営業活動に最もお金をかけている。例えば日本の製薬会社の研究員は、全社全て合わせても約2万人だが、MR（製薬会社の営業社員）は約6万人いる。ちなみに日本の医師数は約30万人である。つまり日本では医師5人につき、1人のMRがいるということになる。なお、日本は医者あたりのMR数が、世界で最も多い国である。
- もちろん「営業宣伝がわが社の生命線だ」と公言するような製薬会社のトップはいない。どの経営者も口を揃えて、「わが社の命運は研究開発であり、創薬に力を注ぐ」と言う。しかし画期的な新薬などそう簡単には見つからない。
- 先行した新薬と作用機序は同じなのだが、特許逃れのために化学式を少し変えただけの薬が大半なのである。本当の新薬を開発することは非常に難しい。研究開発費に数百億円投資したからといって簡単に見つかるものでもない。真の特効薬を見つけようと莫大な研究費を投資するよりも、二番煎じの新薬をあたかも革新的な特効薬であるかのように営業宣伝する方が、ビジネスモデルとしては優れているのである。
- 脳循環代謝改善薬のエピソードは、効果がない薬でも、営業活動さえしっかり行えば処方薬は売れるということを教えてくれる。「高齢者の脳機能が改善する」という魅力的な宣伝文句と、適当な権威付けがあれば、処方薬は売れるのである。
- 抗うつ薬を売るには、医師へのプロモーション活動だけでは駄目なのである。一般社会に働きかけることが何より大切なのだ。患者が病院を受診しなければ何も始まらない。そのためにはうつ病の啓発活動を推し進め、社会全体にうつ病は薬で治るということを認識させることが重要なのである。
- うつ病患者への受診を勧めるシンプルなメッセージである。
- うつ病は誰でもかかりうる病気である。
- うつ病は適切な治療で治る病気である。
- うつ病は早期の受診による治療が重要である。
- 病気の啓発活動というのはわかりやすく、受診につながることが大切である。１「誰でもかかりうる病気」で軽い不安を感じさせ、２「治る病気」で希望を与え、３「早期の受診が重要」で具体的な行動を取るように勧める。
- 多国籍企業である外資系製薬会社は、欧米での経験から、うつ病における啓発活動の威力を十分知っていた。そして日本市場においても積極的に啓発活動を行い成功した。しかし、うつ病の啓発活動の関係者は、「啓発活動の影響で、うつ病受診者が増えている」とは決して口にしない。むしろ「社会のストレス増加のため、日本ではうつ病が増えている」と説明する。そして「うつ病患者を救うには、社会がうつ病を理解することが必要である」と訴える。その結果、さらなるうつ病の啓発活動が行われ、うつ病患者が増えることになる。
- SSRIが市場導入されると、うつ病患者やメンタル休職者が爆発的に増加するという現象は、日本以外の先進国で繰り返されてきた社会現象なのである。他の先進国よりSSRI導入が約10年遅れた日本で、今同じ現象が起きている、と伝えたいだけなのである。SSRIの発売は、どの先進国においても、うつ病患者の急激な増加を引き起こすのである。
- 実際、ほとんどの日本人は、うつ病患者やメンタル休職者が増加したため、その対応策としてうつ病の啓発活動が行われるようになったと信じている。うつ病の啓発活動が始まったため、うつ病受診者やメンタル休職者が増加したとは思っていない。原因と結果を取り違えている。
- 現代人は、生まれたときから広告宣伝のシャワーに晒されながら生活している。企業の発信する広告宣伝の中から自分に役立つ情報だけを取捨選択することには慣れている。啓発活動の資金の出所がしっかり明示されていれば、病気の啓発活動の情報をいまよりも上手に利用できるのではないだろうか。すでに欧米では製薬会社からの資金に関して、透明性を高める方向に進みつつある。
- 病気の啓発活動の影響力を知るためには、薬の販売量のデータを公表することが望ましい。薬の販売量が公表されれば、病気の啓発活動の影響力を推測することができる。
- 処方薬の販売量を公表することは、薬害の早期発見にも役立つ。スモンやサリドマイドは最初に患者が報告されてから販売中止になるまで、十数年を費やしている。その間、原因のわからない患者は、次々と増えていった。結局、原因不明の病気の患者数とスモンやサリドマイドの売り上げが強く相関していることが報告され、原因究明の大きな手がかりとなったのだ。もし薬の販売量が公表されていれば、もっと早く薬害に気がついていたのではと唱える研究者は多い。またこれは、睡眠薬やリタリン等の乱用防止にも役立つはずだ。
■病気について
▼風邪について
- 風邪のウイルスに作用して治せる風邪薬は、まだ発見されていない。
- インフルエンザをワクチンで防げるとか、リレンザなどの治療薬で治せるという医学的な証拠はなく、せいぜい「効果が期待されている」レベル。一方、風邪薬やインフルエンザワクチンの副作用で亡くなる人は、大勢いる。インフルエンザ、はしか、日本脳炎なども含むすべての予防ワクチンには、脳症や急死を含む、重い副作用のリスクが伴う。
- 60歳以上になると、ワクチンを打った群で急死する人が明らかに多く、表向きは「心筋梗塞のせい」とされているが、これはどう見ても、ほぼワクチンの副作用。
- 「このぐらいから治療した方がいいよ」という高血圧の基準が、大した根拠もなくどんどん下がっている。長い間、最高血圧の基準は160mmHgだったのが、2000年に140に、2008年のメタボ検診ではついに、130にまで引き下げられている。50歳を過ぎたら「上が130」というのは一般的な数値だから、たいてい高血圧患者にされ、降圧剤を飲んで「治療」するハメになる。
- 総コレステロール値も、日本人は高い方が長生きだと10年以上前からわかっているのに、基準値はなかなか上がらない。そして問題は、血圧やコレステロールを薬で下げると、数値は改善しても早死にするリスクが高くなること。
- 高血圧、高コレステロールなど、年とともに出てくる症状には意味があり、老いに立ち向かうために必要な変化。不用意に薬で抑えてはいけない。年をとると血管が硬くなるので、血圧はやや高めの方が、血液がきちんと体や脳のすみずみに届く。体にいい血圧を保つには、よく歩くこと。血液が下半身に滞留しないで、スムーズに体を巡る。またコレステロールは細胞を丈夫にするので「減らさない」ことが大事。日本人は、コレステロールが高い人ほど長生き。
- 手も足も口も脳もまめに動かして、体をさびつかせないこと。喜怒哀楽を豊かにして、五感を活性化し続けること。「よどまない」ことが、何よりの健康法。
- 高血圧の原因は、9割以上不明。また日本人の血圧を下げることによって死亡率が下がる、心臓病や脳卒中などが減ると実証されたデータは見当たらない。
- フィンランドでは80歳以上のグループでは、最高血圧が180以上の人たちの生存率が最も高く、最高血圧140を切った人たちの生存率はガクンと下がってくる。
- 血糖降下薬は、合併症の予防や延命には何の効果もないのに副作用が大きく、過敏症状、下痢、頭痛、耳鳴り、倦怠感、体温低下、眠気、むくみ、視力障害、腸閉そく、肝機能障害などに悩まされやすくなる。薬で血糖コントロールしていて「いつもだるい」「イライラしてキレやすい」「足元がふらつく」「認知症が出てきた」などの症状があったら、薬害を疑うこと。
- 糖尿病はこわい病気だが、「予備軍2000万人」はオーバー。日本糖尿病学会は1999年に診断基準の空腹時血糖値を、それまでの140から126に変更している。血糖値は「歩く、自転車、水泳、ストレッチ」などの有酸素運動を心がけると下がる人が多いことが、運動療法のデータからわかっている。「血糖値が高め」と言われたら、よく歩くようにしてみること。
- 薬やインスリン注射で血糖値を厳格にコントロールして、延命につながったというデータは皆無。命を縮めたというデータはある。
- 日本の高血圧患者は約4000万人（子どもまで入れて、日本人のほぼ3人に1人！）で、このうち受診者数は781万人しかいないという。つまり高血圧患者の受診率は約20％しかないということである。病気という認識がない場合も受診率は低い。製薬会社の資料によれば、男性の性機能不全（インポテンツ）の場合、受診率はわずか5%しかないそうである。
- 日本人のがんの9割は、治療するより放っておいた方が、元気に長生きできる。
- 抗がん剤は猛毒。抗がん剤が効くというのは、「がんのしこりを一時的に小さくする」だけで、がんを治したり、延命に役立ったりするわけではない。日本人のがんのほとんどを占める、胃がん、乳がんなどかたまりを作る固形がんには、抗がん剤はまったく無意味。つらい副作用と寿命を縮める作用しかない。
- がん検診は有効という証拠がひとつもない。がんをいくら「早期発見・早期治療」しても、1960年代から、がんで死ぬ人の割合は下がっていない。症状がなくて検査で見つかったがんはほぼ、命を奪わない「がんもどき」。本物のがんならすでに転移しているので、切除手術や抗がん剤治療は無意味。
- 最近予防医学が全盛だが、その実態は「"患者を呼ぼう"医学」。がんで苦しみ抜いて死ななければならないのは、がんのせいではなく、「がんの治療のせい」。基本的に、自覚症状がなくてごはんもおいしいなら、医者にあちこち悪いと言われたり、がんが見つかっても、忘れるのが一番。治療を焦ると、寿命を縮める。
- 日本では1989年に「がん検診をやめた村」、信州の泰阜村で明らかにがん死が減りました。胃がんなどの集団検診をやめたら、その前の6年間は胃がんの死亡率が村民死亡者数の6%、89年からの6年間は2.2%と半分以下に激減している。検診を受けると不要な治療をされて、手術の後遺症、抗がん剤の副作用、精神的なストレスなどで早死にする人が多くなる、と考えられる。
- 余命診断があてにならない理由
- がんの成長速度が人によってまったく違うから。
- がん病巣が人の命を奪うまで育つには、意外と時間がかかるから。多くのがんは、直径10cmぐらいにならないと人を殺せない。がん細胞が2倍になるのに、平均2ヶ月以上かかる。1cmのがんが10cmになるには20ヶ月以上かかるが、そんな先のことは誰にも予言できない。
- がんが大きくなるにつれて、成長スピードがスローダウンすることが多いから。これは進行がんだけでなく早期がんにも起こり、発見されたとき以上に大きくならない早期がんは珍しくない。
- 「切るとがんが暴れる」と言われる。メスが入って正常組織のバリアーが崩れたところに、隠れていたがん細胞が入りこんで増殖しやすくなる。
- 骨転移で痛む場所が1ヵ所の場合は、放射線照射で劇的に痛みを軽くすることができる。放射線は体の一部にしか照射しないので、副作用も少ない。抗がん剤をダラダラと使うと、がんが進行して骨が溶けたり折れたりすることがあり、また薬剤が全身に分布するので諸臓器にダメージが及び、大きな副作用が出る。転移があちこちにある場合は、放射線でいちいち叩くことはできないが、骨転移の痛みに放射線治療はいいことずくめで、料金も10回の照射で14万円程度、自己負担分はその3割程度。痛みが完全に消えた人たちはモルヒネから解放され、痛みが軽減した人はモルヒネを減量できるので、試してみる価値は大。
- 乳管内のがんが縮小・消失したケースは世間で乳管内がんとされているが、女性ホルモンに対する反応がある人に強く出た「乳腺症」。マンモグラフィでしか発見できないがんは99%以上が「がんもどき」。しかしどの病院の外科でも手術で乳房を全部切り取られる可能性が高い。手術を受けたとしても寿命が延びることはないし、治療を受けなかったとしても、寿命が縮むわけではない。
- 「がんを治せる」と称する医師たちの有効という根拠のエピソードは、がんの診断に欠かせない「病変の一部を取り、顕微鏡で細胞を調べる」ことすらしていない、ずさんなエピソードが多い。がんの誤診率は非常に高く、海外では「良性腫瘍」とされるのを日本では「がん」と呼んでいるものも多い。また無症状で見つかるのはほぼ、大きくならない「潜在がん」や転移しない「がんもどき」で、よく自然に消える。
- 健康な人がまず避けるべきは放射線検査。放射線は、細胞の中のDNAを必ず傷つけます。浴びた量によって1歩か100歩かの違いはあるものの、発がんに向かって必ず歩を進める。国や医療機関は、医療被ばくの危険などほとんどないような偽りの説明を繰り返している。原発を推進するために、国や電力会社が「原発は安全。放射線に危険はない。」と言い続けてきた反省がまったく見られない。
- 医者たちも、高価な機器のもとをとるためや、問診や聴診よりも手っ取り早く儲かるので、患者に「とりあえず」「念のために」と安易にCT検査をすすめている。
- 日本のCT装置の台数は断然世界一で、全世界の設置台数の3分の1以上。放射線検査による国民被ばく線量も、検査によって起きる発がん死亡率も、世界ワースト。
- イギリスの研究によると「日本人のがん死亡の3.2%は医療被ばくが原因」「世界15ヵ国で、日本が最もCT検査回数が多い」「発がんへの影響は英国の5倍」という医療被ばく大国ぶり。
- CT検査では、360度全方向から体にX線を当てて、検出結果をコンピュータで計算し、人体の輪切り映像を見て診断する。被ばく線量はX線撮影の200-300倍。これはたった1回のCT撮影でも、発がん死亡のリスクが生まれる被ばく線量。具体的には、45歳の人の場合、全身CTを1回受けただけで1万人中8人（0.08%）、30年間毎年同じ検査をすると、1万人中190人（1.9%）が「被ばくにより発がん死亡する」と推定されている。
- 原発事故のあと国が避難の目安にした「年間」の被ばく線量は20ミリシーベルト。胸部CT検査は1回でその半分、10ミリシーベルト前後に達する。しかも一般的に「造影CT」といって、1回撮影したあと、造影剤を静脈に注射しながらもう一度撮影するので、2回で20ミリシーベルト。腹部・骨盤CTはさらに被ばく量が多く、1回で20ミリシーベルト。造影CTまでやればその倍になる。しかも日本で行われているCT検査の8-9割は必要のないもの。
- レントゲン検査は、会社や地域の検診を検診車で受ける場合は要注意。検診車のレントゲン装置は間接撮影装置なので、病院などに設置されている直接撮影装置に比べて、被ばく線量が3-10倍多くなると言われている。アメリカで取りやめられた間接撮影装置を、日本は今も使っている。
- 海草を食べることで吸収できるはずのヨウ素を、医師関係の団体は否定して「ヨウ素剤」という薬品以外はダメだと伝えた。しかしヨウ素剤は届かず、人々は自衛すらできなかった。
- 家で看取る場合、注意しなければならないのは点滴。毎日針を差し替えるのは痛いし、医者の側も面倒なので大抵は体のどこかの静脈に管を留めて四六時中点滴をすることになる。するとどうしても点滴の量がオーバーして、体が水ぶくれしてむくむ。そのむくみが肺に及ぶと、肺は水浸しになるのでプールでおぼれた時のようにハアハアゼイゼイし、大変な苦しみとなる。結論から言うと、点滴をしないで枯れ木のように死んでいくのが一番楽。
- 脳ドックで見つかる1cm未満の動脈瘤の年間破裂率は、0.05%…20年たってようやく1%。
- アメリカでは、男子75%、女子70%の割合で産み分けが可能。
- 70年代に5%に満たなかった帝王切開は、87年時点で25%にも増加した。帝王切開は予測可能性が高い。そこで死産などという悲劇から多くの母親が救われた一方、それは普通「医師たちが夕食に間に合うように帰宅できるために、17:30までに行われる」という。
- 優秀な頭脳と肉体を売りにする男たちが、精子を提供する精子バンクは、すでに日本にも存在しているが、アメリカではなんと美貌と抜群のスタイルを半分だけ保証するインターネットによる美人モデルの卵子オークションまで登場している。
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