- 漁船の第五福竜丸がビキニ環礁で水爆実験の死の灰を浴びたのは54年3月のこと。副題に「水爆大怪獣映画」と銘打たれた『ゴジラ』の制作が具体化したのはこの事件がきっかけ。
- 辺境の伝説としてだけ存在してきた巨大生物が、水爆実験によって突如として覚醒し、怒りにも似た凶暴さをもって人間社会を襲う。放射能を帯びた熱線を吐きつけるゴジラに自衛隊は束になってもかなわず、東京の街はまたたく間に火の海となる。
- 映画が封切られたのは終戦からわずか9年後である。人々にはむごたらしい戦争の記憶が生々しく、平和な日本をよそに米ソは一触即発の核開発競争を続けていた。映画『ゴジラ』の時代背景には戦争と核兵器への恐怖と嫌悪があるのだ。
■放射能
- 放射能をよく集めてくれる作物
- チェルノブイリ原発事故の後、370ベクレル/kgという輸入食品の放射能汚染基準に、シイタケがよく引っ掛かっていた。
- 「NPOチェルノブイリ救援・中部」がチェルノブイリ現地でナタネを育てていた。ナタネやヒマワリは効率よく土地の放射能を集めてくれる。種から油を絞ってバイオディーゼル燃料に使い、バイオガスにして煮炊きに使い、その後の搾りかすだけを放射能物質として管理保管。
- 菜種やひまわりは土壌中の放射性ヨウ素、放射性セシウムを非常に効率よく貯め込む。シイタケは高濃度に放射能汚染されることがよくあるのだが、そのことは逆に、スポンジのように周囲の放射能汚染を取り除いてくれることでもある。その結果作物を採ることで、放射性物質を土壌から取り除くことができることになる。このようにして植物に汚染された土壌を植物に浄化してもらうことができるなら、数年後にはその土地は再び作物を採ることのできる浄化された安全な土地に生まれ変わるかもしれない。
- そうなるならば、現状のおせんされた作物というのは「一時的な現象」と捉えることができるようになる。何年か後に安全な土壌に戻るなら、この一時的な汚染作物は電力会社が賠償して買い取って保管し、電力会社や政府の支援によってバイオディーゼル油やバイオガスを高く買い、生産者を買い支えることで土壌再生までの期間を浄化の期間としていくことができる。
- この仕組みを進めれば、土壌はいずれ回復していくことができる。
- 汚染された土壌に自ら残って、命がけで浄化しようとする人を禁止すべきなのか。解決しながら進めるべきなのだ。社会を変えるのは学者や評論家ではない。小さな市民のたった一歩の活動。
- ハードエネルギーとソフトエネルギー
- 石油にしても原子力にしても、ハードエネルギーパスであり、これはエネルギーの集中化が権力の集中化を加速し、一部専門家に決定権が集中して、一般大衆の問題への接近は拒否される傾向がある。しかも建設地域と需要地域とは、深刻な利害対立を背負わされてしまう。さらに遠い大規模施設からのエネルギーの転換と輸送にはロスがつきまとい、非常に無駄なエネルギー損失が生じてしまう。
- これに対してソフトエネルギーパスというものがある。これは自然の再生可能なエネルギー（太陽熱、水力、風力、バイオマスなど）を化石燃料資源でもって効率よく利用しつつ、需要の質と規模に合わせて、いろんな場所で自然界から獲得することをいう。
- これには、①非枯渇で源は無料、②いろんな場所にある、③理解しやすい容易な技術である、④最終エネルギー需要の質に合っている、などの利点がある。
- 原子力の問題
- 電力会社は「夜間電力を使え、湯を沸かせ」というが、オール電化なんて全部原発に合わせた戦略。夜の電力需要の低下に合わせて供給をコントロールできないから夜間電気温水器などで使えということ。
- さらに熱効率も悪いので余った熱をどんどん海に逃がす。だから原発は海のそばにある。アメリカでもそうですが、内陸の場合は必ず川のそばにある。川に余った分を流している。これは原発だろうと火力発電所だろうと、どんな発電所も60％は川か海に逃がしている。
- 放射能の被害
- 放射能の被害というのは、「確率的影響」という形で出てくる。どの人がガンになるかは分からないが、浴びた量に応じて、全体の中でガンになる人の数が増える。ガンになった人を調べても、「それが放射能の影響だった」と立証することは不可能。ガンになるまでには数年～10年以上かかるので、「ただちに影響はでない」。どこかで聞いた言葉。
- ヨウ素の被害は成長ホルモンに影響を及ぼすので、大人の場合にはこの被害はずっと少ない。しかし子どもの場合には約10倍、胎児の場合には約100倍以上の被害になると見られている。チェルノブイリ原発事故ののち、周囲で大人は死なないのに子どもから先に死ぬ事故が起きている。一生懸命育てた子どもが、小学生、中学生になるとガンになって死んでしまう。大人たちが残され、未来を担うはずの子どもたちから順に死んでいってしまうという社会が生まれてしまう。
- 被爆は伝染しない。放射線は電磁波の一種であり、それが通りすぎただけなので被爆した人が放射能になるわけではない。
- 放射能汚染は目に見えるわけではない。汚染されたと思われる適当なところを洗い、後から計測器で測る。当然洗う人は放射能を浴びてしまう。放射能汚染という恐ろしいことが、目に見えるケガではないことで許されている。
- 放射能のリスクについて、「ただちに影響の出るレベルではない」という言葉は意図的に慢性被害を無視している。重要な内部被爆を避けるためには、身体の内側に放射能を入れてしまうことを極力避けることが重要。
- 自然界に昔から存在していた放射性物質を生物は濃縮したりしないが、人間が新たに原子力利用で勝手に作りだした「人工放射能」を生き物たちは知らないから、どんどん放射能を濃縮していく。
- 放射能の危険性について補足すると、被ばくの仕方には2通りある。外から放射能という電磁波を浴びる「外部被爆」と、体内に放射性物質を取り込んでしまって内側から放射線で撃たれる「内部被爆」だ。飲食物に目がいくだろうがその前に空気だ。人は飲食物の5.5倍の重さの空気を、毎日吸い込み続けている。
- 対策としては、水1リットルに対して1ｇ程度でいいので木炭を砕いて入れ、かき混ぜて一晩おいてから飲むようにして欲しい。炭はヨウ素を吸着する効果を持ち、実験によればそれで翌朝にはヨウ素はすべて木炭の側に吸着され、水には残らなくなる。もちろん、そのときにつかった木炭は、そのまま捨ててしまう必要がある。捨てるのは普通のゴミで構わない。なぜなら体内に入れなければ、決して高い濃度ではないからだ。
- 東京の金町浄水場からは、210ベクレルという非常に高い濃度の放射能の水が供給されることになった。これに対し日本政府は200ベクレルを基準とし、乳幼児の場合には100ベクレル以上の場合は飲ませるべきではない、という対処をした。しかしながら、WHO（世界保険機関）のデータでは、基準はたった10ベクレルだ。それと比較しても「甘すぎる基準」を作ったことは、逆に人々をパニックに陥れ、安心できない、信頼できない状態にする。
- 今の放射能は気体のものなので、最も重要な情報は風向き。もしメルトダウンや再臨界で爆発が起きてしまえば、温度が高いので金属すら気体になって降り注ぐ。風向きを気にすることが大事だ。風向きに気を配り、自分のいる側に吹いているなら最低でも花粉用のマスクをしてほしい。内側に水にぬらしたガーゼを入れて。風向きと雨、この2つを常時気にしていてほしい。少なくとも原子力発電所が完全に放射能を出さなくなるまでは。
- 電力会社のウソ
- 地震発生後に事故を起こしている東京電力のホームページ。当日、吹っ飛びかかっていた福島第一原発の1号炉、2号炉、3号炉の稼働状況がいちばん下のところに載っている。全部ニコニコマークで表示され、稼働していると表示されたままだった。これでは、「この地震で原発は大丈夫か」と心配してこのサイトにアクセスして確認しても意味がないではないか。
- 地震後の日本は、東北地方のモニタリングポストが全て測定ができていない。電気が断線したか何かではないかと思うが、本来こういうときのためのモニタリングなのに実際に必要になったときには役に立たないというのが現実。福島原発の周辺のモニタリングポストの放射能濃度は事故が起こった翌日、3月12日以降、一切更新がされていない。必要な時に表示しない。アメダスもまた、福島原発の上空の風向きは載っていない。このようなデータの隠滅のようなことをすることが、人々を不安に陥れているのだと思う。
- 溶け落ちた核燃料が再度核分裂の臨界に達する再臨界という危険性も残ったままだ。その最悪のシナリオを想定してみると、仮に福島第一原発にある6号炉までの1つの炉が爆発したとしよう。すると、その近くに人間が近寄ることができなくなってしまうため、決死隊がその原子炉を止めにいきたいと思っても、原子炉に辿り着く前に放射能の急性生涯で亡くなってしまう。つまり、どこか1基が爆発を起こしてしまった場合には、残り5基に対しても何も手出しができなくなり、徐々に1基ずる爆発するのを待つことになってしまう。
- 今回の大震災の被害は甚大なものだった。多くの人たちがその後の津波にのまれ、残った家もまた逆流してきた水の上で燃え続ける家屋からのもらい火によって焼失した。地震は天災だが、その後に起きた福島第一原子力発電所群の放射能の放出は、「東京電力原発震災」とでも言うべき人災だった。それはとても深刻で、未だに解決していない。その最悪のシナリオは、残った核燃料が溶け落ちて原子炉圧力容器を溶かすメルトダウン、さらには水蒸気爆発の危険が残っている。
- 「福島の子ども、12人甲状腺がん」の謎
■エコネットワーク（集団の効率化）
- マイクログリッドが、現行流通形態の川下の一角にあり容量も大きくなるのに対して、ECOネットワークはローカルで独立し過不足調整のためのネットワークであるために容量も小さくて済む。その輪を拡大していくことで効率よく再生可能エネルギーを受け入れるインフラを形成するという考え方。
- 最も頻繁でかつ一般的なのは、個別主体間の調整。家庭Aと家庭Bを考えると、それぞれの持つ分散電源の種類や規模が異なり、また電気の使い方（需要形態、ロードカーブ）が異なることから、電力の余りや不足の時間帯に差異が生じる。それを互いに融通し合う。地域的なまとまりの中で、複数の家庭がこの輪の中に入ることで、過不足調整効果はより大きくなる。
- 人口減少時代、財政再建時代のまちづくりとして、街なかに生活を集中する「コンパクトシティ」を提唱する向きもあるが、里山や棚田、段々畑を維持し、水系を守る価値も見直されている。そうした地域でのインフラの持続可能性を維持するためにも、個々の需要をバックアップするのではなく、ローカルネットワークをバックアップする、という考え方もありえる。
■スマートグリッド（単体の見える化）
- グリッドポイント社は当初は需要家にメーターやバッテリーを設置して、エネルギーの効率的な使用をサポートするサービスを提供していたが次第に、供給側のユーティリティサイドに立ったエネルギー制御に軸足を移している。電気の流れを管理したり、バッテリーを介して制御するノウハウを構築しそのノウハウを売っていく。こういうコンサルティングはとってもいいし、ぜひ取り組みたい。
- 日本での第一人者は日本テクノ。高圧電力使用者が保安の観点から義務づけられていたのは、免許を持つ専門家（電気主任技術者）による月１回の点検。ただし絶縁監視装置が設置されていれば２ヶ月に１回で済む。監視ができれば事故が防げるし点検もしなくていいなら、その環境を作っていくということに取り組んできた。
- あってはならない事故の事前防止から、積極的なコストの削減や環境効果の創造等、顧客における付加価値を高める手助けまでを行うこととなる。さらに過去のデータの活用のためにWeb化。
- 退出時にその時点の消費電力（kw）が表示され、通常の待機電力の水準より高い場合、居室に消し忘れている機器があることを示す。
- 将来的には、電気自動車もスマートグリッドの一部としてスマートメーターに接続されるため、その利用情報もIT企業に流れることも考えられる。利用情報とは、走行距離、走行範囲、電費、速度超過、急加速、アクセル開度、ブレーキ量、バッテリーの劣化具合など。こうした個人の生活の様々な履歴情報が蓄積されれば、消費者の生活を推測して、様々な新サービスが生まれる可能性がある。
- 小さなものがたくさんなら壊れても大勢に影響ないが、巨大なものが止まってしまったら大変な事態になる。だから大きな発電所は、小さなエネルギーを集めて使う「スマートグリッド」の時代にはそぐわない。
- なぜか東京電力は、世界各国に売れまくっていて入手困難なほどのバッテリーを日本ガイシと共同開発しておきながら、自らはそれを用いるスマートグリッドを進めようとしていない。もしかしたらこの恐竜企業は、自らの利益のために、新たな仕組みのほうをつぶそうとするのではないか。
- スマートグリッドで最も大切な装置がバッテリーだ。それを将来的には、電気自動車のバッテリーにすることを考えているが、今は電気自動車そのものが販売されていないのだからできない。そこで2年先まで販売予約でいっぱいになっているのが「NAS電池」と呼ばれるバッテリーだ。これを開発・販売したのが日本企業の「日本ガイシ」だ。NAS電池は鉛電池に比べ電力貯蔵密度が約3倍高く、貯めた電気の約80％を使うことができ、期待寿命は15年（通常のバッテリーでは約5年）と長い。
- スマートグリッドでは、送電線と並べてインターネット回線のような情報通信網を同時に付けていく。さらに消費先の家庭には、「スマートメーター」という端末がつけられて、家庭の電気消費量が家電製品ごと、全体ともに瞬時に分かるようになる。さらに家庭にも同時に太陽光発電のような自然エネルギーを設置して、インターネットのように双方向にエネルギー情報をやり取りできるようにする。これで家庭内の家電製品を調整することもできる。ピーク時の電力消費を下げることも可能だ。
- 電力をいくらで作れるか、本当に安定して作れるかを検証せずに現在の供給会社に疑問符をつけた例。やっぱり、自由な電力を作るより、まずは節電の方法を周知徹底していくことの方が必要で取り組みやすいのかもしれない。
- 日本テクノがやってるスマートメーターを各戸に設置して、ロードカーブ（使用状況）を比較検討する＆より効率的な使い方を模索していくような会が作れれば、ノウハウの蓄積＆積極的な節電に見える形で取り組めるのでは？
- 自分の電気使用量の見える化
- スマートメーター購入
- 定点観測
- 削減量計算式を整備
- 情報公開
- 他拠点展開
- 友人・知人展開
- 定期的に使用状況を報告
- 減量事例を集める
- エラー対応事例を集める
- 拡大
- ノウハウを整備
- 初心者向けサービスを展開
- トータル削減量を右肩上がりで表示
■再処理工場
- 青森県の六ヶ所村で再処理工場の建設が始まった。これは、原子力発電所で使い終わった燃料を切って溶かして、廃液の中からプルトニウムを取り出す施設です。これまでトータルで3兆円かけて作った仕組みですが、ものすごい量の放射性物質を流すんです。1年間に流すことが許される最大の放射性物質の放射線量を「致死量」で割ると、なんと5万人を超えます。5万人分の致死量の放射性物質を、排水管と煙突から流していいことになっているのです。海に流していいと設定されている量は、最大4万7千人分に相当します。太平洋全体に希釈されて濃度が薄くなるから大丈夫だ、というのが理由です。
- この建物はアクティブ試験中にセシウムで比較して広島に落ちた原爆の2.5発分の放射能がたまってしまい、もう建物を開けることができなくなっています。この中の一番寿命が短い装置はあと1年半しかもちません。でももう放射能漬けになってどうしようもない。この施設に投じた数千億円は、アクティブ試験をしただけで捨ててしまうことになりました。もう一つの系統を使って再開しようとしていますが、実用品にはならないでしょう。施設はこのままコンクリート詰めにしないといずれこぼれてきて、重茂漁協にも放射能が流れてしまいます。
- 総括原価方式のおかげで、高速増殖炉「もんじゅ」は1兆円かけて15年前に建てられたが、動かした途端、試運転から1ヶ月もたずに事故を起こして止まった。今、再度起動させようとしているが、危険性は老朽化した分だけ増している。1兆円をドブに捨てたのだ。しかし電力会社は1兆円×3.5%=350億円得をする。ムダ銭にも「適正報酬率」がかかるから、人々の電気料金に上乗せして人々の電気料金から取ることができる。
■R水素（再生可能水素）
▼R水素ネットワーク
■ソーラーエネルギー
▼エコの筆頭
- オバマのグリーン・ニューディールでは、太陽光、太陽熱の太陽エネルギーは、特に立地上の問題がない、産業の裾野が広い、無限エネルギー源であるなどにより、チャンピオン的な位置づけ。
- 太陽電池セルで世界最高記録の変換効率はシャープの44.4％。太陽光をレンズなどで集め、取り出す電流を増やす「集光型太陽電池」で、3種類の発電層を使い効率的に電気に変換する。光を吸収する化合物のレイヤーを重ね、太陽光を効率的に電気に変換し、より多くの光を吸収できるよう電極付近の部材を減らす工夫をしているとのこと。
- ソーラーは太陽光だけじゃない。コスト的にもストックできるという点でも太陽熱が優位。砂漠に鏡を敷き詰めて太陽熱を集めて温度を上げ、その熱で液体を高温化し、それで水と熱交換をして蒸気を発生させる。スチームタービンで発電するので技術的には難しくなく、コストが安い。また媒体となる液体に熱を封じ込め、貯蔵ができる。液体なので、そのまま輸送も可能。
- タイヤの幅より狭い溝なら荷重に耐えられるのでは？コンクリートは流し込むのは周辺部だけ。あらかじめ太陽電池内蔵型で集約するバッテリーブロックもあれば、取り換えれば済むような構造になる。
- 太陽光発電は本当に儲かるのか
- ソーラー・パネルの欠陥が急増 ・コスト削減理由に手抜きか
■風力エネルギー
- 風力エネルギーは技術的に確立している、大容量の設置が可能で量が稼げる、電力料金と同一水準（グリッド・パリティ）に達しているところもあり低コスト。
- アメリカでは2030年には全電力の20%を占めるという試算も出ている。
- ちなみに、スペインでは一番発電してるのは風力発電。脱原発のために学べる点は多いかも。
- 驚くのは千葉県の銚子沖に風力発電を並べた場合の想定発電量だ。「メソスケールモデルと地理情報システムを利用した関東地方沿岸域における洋上風力エネルギー賦存量の評価」という論文だ。結論は「海岸からの距離10kmまでの海域を対象とした場合に、風力エネルギー賦存量は年間94TWhとなり、2005年の東京電力の年間電力販売量の32%に相当する」とされている。なんとそこだけで東京電力の3分の1の電気がまかなえるのだ。
- 風車の発電量は「風速の三乗倍、直径の二乗倍」になるから、どうしても大きなものになる。
- 事業活動において、風力エネルギーを利用している企業・団体や製品を認証する、世界初の消費者向け「環境ラベル」のこと。企業がその認証を取得するためには、電力消費に占める風力発電の割合が25％以上であることが求められている。
- WindMadeでは再生可能電力の調達方法として、「自社の発電施設での発電」「外部からの長期の電力購入契約」「再生可能電力証書の購入」の3つの方法を認めている。
- 再生可能電力証書には日本の「グリーン電力証書」という仕組みも活用できる。「グリーン電力証書」とは、再生可能エネルギーがもつ環境価値を、証書として取り引きできるようにした制度。自前の風車などを建てることがむずかしい場合でも、証書を購入することで、“再生可能エネルギーを使用した”とみなすことができる。
- 2013年6月現在、世界でWindMadeを取得した企業・団体は31社。
■バイオガスプラント
- 福岡県大木町のバイオガスプラントだ。大木町は、し尿の処理に悩んでいた。それまで海に出て流していたのだが、これが「ロンドン条約」によって禁止された。そしてバイオガスプラントを実現した。し尿だけではなかったので町民に向けて生ごみの回収を呼びかけた。町ぐるみの生ごみの回収が始まり、なんと実に44%のごみが減ったのだ。大木町は現在、「ゼロ・ウェイスト（ごみゼロ）」運動を始めている。半分近くまでごみが減れば、残るごみの分別は難しくなくなる。あと紙ごみがきちんと分別されれば、リサイクルで解決に近くなる。
- 「NPOふうど」では地域の団地から生ごみを集め、それを空気に触れない状態で発酵させて、メタンガスを取り出している。メタンガスは別名「都市ガス」だから、そのまま煮炊きに使えるガスになる。これを取り出して発電し、自然エネルギーとして東京電力に高く売っている。さらに最後に取り出せる液体は、液体状の肥料「液肥」として地域の有機農家に売っている。ここから作られた作物は「液肥豆腐」「液肥米」としてブランド化している。
- 日本はバイオマス資源である森林率は先進国最大で68.2％あり、木材を用いた技術はかつて世界で最もすぐれたもののひとつだった。
- 再生可能燃料。ブラジルのサトウキビを原料としたエタノールは、補助金なしでガソリンよりも安い価格で流通している。新車販売の9割以上が、エタノールを100%使用できるフレックス車。
■水力発電
- 日本に向いているのは小規模水力発電だろう。急峻で降水量の多い国土だからだ。ダムでなければ発電できないと思っている人もいるかもしれないが、水力発電の発電量は「水量×高さ×重力」だから、流れる水量と高さが同じであれば、小規模な発電機の連続でも大規模なダムでも発電量に変わりはない。
■地熱発電
- 地熱発電だけでも、日本に導入すれば現在の電力消費量の30%をまかなえると計算されている。
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