世界のお金の流れと戦争

■世界のサイクル
為替と株式市場を中心に季節要因のサイクルをまとめると、、、

• 1月：
• 欧米企業の会計年度がスタートするために変動が大きい。日本人がお正月気分でいる間に仕掛けられることも。ボーナス資金が市場に入ってくるため、前年11月終盤から日本が正月休みの3日目まで米国は株高。それにつられてドル高。よって円は独自の理由からというよりも、ドル高のため円安に。
• 2月：
• 以前はシンガポール、香港などアジアの相場参加者が旧正月に入るため閑散。中国も旧正月を祝う文化圏であるので、世界一のプレーヤーとなりつつある中国の存在を考えれば今後も2月は相場の動きは鈍くなるというのが順当だが、敢えてその隙を狙って政策金利の変更を行う等、相場参加者の裏を読む行動を中国通貨当局は取る。
• 3月：
• 日本の会計年度が終了するために、下旬には日本の投資家の外貨資産の処分で一時的に円高に振れる場合がある。特に3月31日と4月1日ではがらりと相場の雰囲気が変わるので要注意の日。
• 4月：
• 前半は欧米がイースター休暇のため欧米からの参加者は少なめ。日本の会計年度スタートで本邦からの海外投資が活発化し、円売り、他通貨が買いとなりやすい。4月末には日本はGWに突入することから、以前は海外旅行による需要などで基本的には円安と言われてきたが、日本人が休み気分でいる中を2010年に見られたようにユーロ危機を演出するなど、狙い撃ちされやすい。GW前に市場が売り・買い一方方向に偏っている場合は、その動きの加速、あるいは逆の動きもあり要注意。
• 5月：
• GW前の雰囲気が変わっていることもあるが、夏に向け米株高となる場合が多いため、ドル高が定石。本邦の年金など新規投資を始める時期でもあるので、円売り。但し2011年は震災直後ということで本邦から海外への資金流出は手控えられるであろう。
• 6月：
• 1年の折り返し地点ということで、相場も一服。
• 7月：
• 6月に続き大きなイベントはなく、ここまでのドル高、株高の流れを継承しやすい。
• 8月：
• 海外は夏休みに入り、日本もお盆となるが、このお盆の時期にLTCM、サブプライムなどの経済危機が発生することも多く、ドル安のスタート地点となることが多い。
• 9月：
• 8月スタートしたドル安の流れを引き継ぎやすい。株価もピーク、あるいは高値から下落を始める時期。米国のデフォルトあるいは新通貨制度の発表などがあるとすれば、8月-9月の可能性が高いと個人的には考えている。
• 10月：
• ヘッジ・ファンドなどの中で、早めに1年のポジション（持ち高）を調整し始めるプレーヤーが。ドル安・株安継続。
• 11月：
• 米国はサンクス・ギビング・デー（感謝祭）が後半に控えているため、ポジション調整の動きが加速。以後クリスマスまで長期休暇。
• 12月：
• 中期以降は特に閑散。海外は休暇モードでクリスマス前後の取引はほとんどない。基本的には11月にドル売りが加速し、12月には一服。欧米企業の自国向け利益送金もあって、特にドルは底堅い展開に。12月28日より取引は活発化するので、年末年始は要注意。端的には春に向け円安（ドル高）、秋口から円高（ドル安）というパターンとなりやすい。

▼スイス・フラン

• 平時と皆が思っているときに、実は情報をいち早く仕入れている一部の投資家は、一足先に危険な市場から撤収を始めているのである。それが、為替取引においてスイスフランだけに見られる異常な買いとなって表れる。
• 世界の富裕層の資金がスイスに集まり、平時はそこから海外へと投資資金が出ていくのなら、緊急時にはスイスに戻ると考えれば納得がいくのではないだろうか。あるいは、円キャリーやスイスキャリーは危機が発生するという情報が伝わった瞬間に、もともとの資金の出所である円やスイスに戻っていくという方がむしろ説明が付くかもしれない。
• 世界の投資資金は、いわゆる平時であればより収益の上がりそうな場所を求めて動いている。スイスも日本円同様に、他国に比べ相対的に低金利であるがゆえに、通常は低金利のスイスを売って、高金利の他通貨を買う、というスイスキャリーが発生しやすい。しかし、一度金融危機などが発生すると、危険な場所を避け安全な場所に戻るという性質が資金にはある。地政学的に経済的にあまり関係のない、あくまでも中立国の立場を取るスイスは緊急避難先なのである。

▼通貨危機

• 90年代のアジア通貨危機、ロシア通貨危機、昨今のアイスランドも広義の意味での通貨危機と捉えれば、為替政策の脆弱性が結局は政権や国家の経済システムを崩壊させることに繋がってしまうということは 　今も昔も変わらない。歴史の中の類似性は偶然の域ではあるまい。であるからこそ、我々が今後の処方箋として歴史のアナロジーを生かす余地は大いにあろう。
• 郵便貯金で国債を購入し、その資金で財務省証券が購入されるというルートによってアメリカ財務省に吸い上げられたみなさんの郵便貯金が、FRBを通じてアメリカ国内の信用創造で何百倍にも膨れ上がり、その資金がハゲタカファンドに流れ込んで、日本の土地や企業を買い漁っていく。銀行資金にしても、もともと日本人のお金だったものが、預金の運用先が海外金融商品になることでいつの間にか海外の投資家が自由に使える1000倍のお金に代わり、そのお金で日本人が持っている資産を持っていかれる。
• いま日本を席巻している外資のハゲタカファンド、あるいは投資銀行に勤め、「俺の年収はすごい」と自画自賛している日本人は、マネー経済のつくられたリアリティの虜になり、さらなる奴隷を生み出そうと死に物狂いで働いている。実際は、マネーサプライがなければ、我々ははるかに裕福な生活をしているはずなのに。
• ヨーロッパには、「クラスター爆弾を作っている企業に融資してはいけない」と国会で決議した国もあります。儲かる話ですが、融資ができない形になっています。
• 口で表現することより、金で表現した現実が実現する。未来のための貯蓄のはずが、未来をこなごなにしていく。
• 金利に金利がかかる複利では、金利は限りなく増殖する。個人が返済できずにいると、幾何級数的に金利が膨れ上がる。国内総生産（GDP）の計算など、すべて対前年比で表示するため、必ず前年の増加分を加えたものに上昇率を計算することになる。つまり複利と同様になる。こうして膨れ上がることを前提にした経済を進めると、破綻は避けられない。有限社会の中で成り立つのは単利での成長しかない。一時的には複利のように増えるが、必ず有限な中での生産量は、単利のレベルに戻ってしまう。
• 国境線を越えて投資される資金にわずか0.005%の税をかけて、国際的な投機を抑制しようとする「為替取引税」も世界で実現に向けて動いている。他にも、誰も課税できない国境線を越えて飛ぶ飛行機などの二酸化炭素に課税する「地球炭素税」、武器の国際取引に課税する「武器取引税」、リサイクル品が優位になるように新品資源に課税する「天然資源税」、課税を逃れるために拠点を変える多国籍企業の脱税を防ぐ「多国籍企業税」など。

▼世界の貧困

• 「世界でもっとも裕福な200人の資産は、人類すべての年収の半分に近いそうです。その一方、世界の人口の半分は1日2ドル未満で暮らしています。また、世界には平均月収が7000ドルの国と、たった6ドルの国があります。私は金融ビジネスを通じて、この余りにもひどい格差を少しでも埋めたいと思っています」
• 貧困は危険。貧困は希望を失わせ、人々を捨て身の行動に駆り立てる。持たざるものには暴力を控える十分な理由がない。彼らの状態をより良くする小さなチャンスに乗じて行動することが、何もせずにただ運命とあきらめて受け入れることよりもずっとましに思えるからそうする。貧困は住民同士の衝突を引き起こしながら、経済的難民も生む。貧困は不足する資源をめぐっての人間同士、一族同士、民族同士の苦い対立も引き起こす。互いに取引を行い、その活力を経済成長に捧げて反映している国同士が戦争をすることはめったにない。
• 貧困を根絶することは可能である。できるだけ早く貧困を終焉に導き、永遠に博物館に入れるために、この身を捧げよう。
• 自由と平等は両立しない。誰かを選ぶということは、誰かを選ばないということ。言論の自由はプライバシーを守る自由と衝突する。平等な条件で競争すると必ず貧富の差が出て、不平等となる。
• インドの女性と子供の死因を洗い直した結果、かまどの煙による室内汚染が、第一死亡原因であると判明。インドのみではなく、発展途上国全体で推定すると、年間約二百万人の女性と子供が、室内汚染で死亡している計算になった。
• 貧しさを知らなければ、不思議の国のどこへ行きたいのかを知らないアリスと同じ。しかし、チェシャ猫のように、貧しさを削減する術など「どっちでもいいのさ」とは笑えない。社会・経済的な格差は、いつか必ず国家の安定を脅かす。それは、一つの国でも地球全体でも、同じことなのだ。
• 王妃の情熱は、ブータンの若者を鼓舞した。国家公務員のエリートたちも、政府のできない国づくりをと、休日返上で奉仕する。タラヤナ財団は、運営経費を最低限に抑え、寄付金のほとんどを救済に使う。世界中、多くのNGOを見てきたが、小さくても貴重なお手本だと感心する。
• 毒だと知りながら飲まずにはおれない水が憎い。
• アフガニスタン難民や、全国から職を求め流れ来る人々が住みついたオランギは、下水垂れ流しの無法地帯だった。汚水は路地に遊ぶ子供の体を害し、井戸を汚染して住民を苦しめた。博士は、地域下水道事業を軸とする住民自立活動を手掛けた。住民の共済組合精神は、きれいな街に住みたい夢の共有と団結を促した。地区ごとにリーダーを選び、組織をつくり、資金を出し合い、路地の改善が始まった。活動は貧民街の地区から地区へと広がり、排水網を延ばしていった。今や国際援助界がモデルと讃える、オランギ・パイロット・プロジェクトだ。
• 博士を訪ね、オランギにホームステイしたとき、ここが貧民街かと我が目を疑った。ちりひとつない清潔さはもとより、肌に感じる家族の和と地域社会の和が美しかった。犯罪が消え去った空間に、住民の誇りが生きていた。
• 「心身健全なる母なしに、国は滅びる」と、彼は貧しい女性の苦労も熟知していた。彼女らと子どもたちの筆頭死因はかまどの煙。電気は室内空気汚染という死神を消す。水道の効力は水中伝染病をなくすだけではない。女性に毎日平均六時間の余裕を授け、家族の衛生管理や読み書きを習う時間を恵む。なのに、電気も水道も、高額の賄賂なしには拒否される。電気水道料金を活動資金に私腹する労働組合。赤字補てんを当然のように要求する国営会社。
• 病に倒れたらどうなるというぬぐいきれない恐怖感。債務不履行労働すなわち奴隷制度、臓器や眼球の密売、売春、小児販売、餓死。地獄は紙一重の現実なのに、素知らぬ顔で横行する公共医療制度の腐敗。医療器具や薬品の横領。年金目当てに公立病院に名を連ね、民間で稼ぎまくる「幽霊医師団」。GDP数パーセントの公衆衛生医療費予算はどこに。死にたきゃ公立医院に行くさと、せせら笑う人々。
• 皆一様に、こう教えてくれた。貧困解消への道は、「何をすべきか」ではなく、「すべきことをどう捉えるか」に始まると。その違いが人と組織を動かし、地域社会を変え、国家や地球さえをも変える力を持つのだと。
• 一部の人々が子どもに有利な条件を与えるために最新技術を利用するのは裕福でない親は偶然に頼るしかない現状において不公平なことだと考える人も多い。たしかに不公平感は否めない。しかしアメリカ社会では、個人に許されること、できることを決めるのは、あくまで本人の自由意思と財力であるという原則が貫かれている。経済力のある親が子供を教育費のかかる私立学校へやる権利を認めるならば、「不公平」という理由で、生殖遺伝技術を認めないとは言えないはず。
• 人々は自分の食べるものすら作れずに輸出品を生産させられることになった。この貧しさが子どもを死なせている。債務免除を見越したハゲタカファンドは貧しい国に対する債権を安く買い取り、先進国内の裁判所で返済を求めた。貧しい国は裁判に出かける資金もなく負け、せっかく得られるはずだった免除された債務の資金を奪われた。ハゲタカファンドは数倍の利益を手にした。しかしその一方で、タダで学校に通えることになるはずだった子どもたちはダメになり、無料で医療を受けられるはずだったエイズ/HIVの患者たちは放置された。

▼債権大国・日本

• 世界の貧しい国で3秒に1人の子どもが死んでいくのは、他国からの借金（債務）が問題なのです。子どもたちを救いたいのだったら、まずは債務を免除してやることが重要。実は、途上国に世界で一番カネを貸し付けているのが、私たちの日本です。
• 日本は、日本人が食べる分の作付けのために、国内に存在する農地の約3倍の農地を海外に確保しています。その国では、自分たちの生産する土地が奪われてしまって、自分たちの食べるものを作ることができない。これを「飢餓輸出」と呼んでいます。
• 2005年に「ほっとけない世界の貧しさ」と呼びかけ、「ホワイトバンド運動」が広がりましたが、そもそも貧しい国を日本が放っておいてくれていたら、それらの国は貧しくならなかった。元凶の日本が、「放っておけない」なんて言っていたわけです。
• 復興財源として日本がアメリカ国債に手をつけるのをアメリカが恐れている。日本政府が持っているアメリカ国債は8000億ドル前後で推移していると思われます。これは一兆ドルを超える中国に次いで世界2番目の保有高で、もし日本がこれを売りにかかったら、それでなくともデフォルト寸前の状態にあるアメリカ国債は窮地に追い込まれる。だからアメリカは日本の財務省に圧力をかけて、売らせないように画策しているのです。復興税や消費税増税の話の裏側にはこうした事情があることを忘れてはなりません。

■世界の戦争

▼戦争地域の共通点

• 戦争・紛争の起きている地域の共通点を調べてみた。すると面白いことに、そこには必ず「石油、天然ガス、パイプライン、鉱物資源、水」のある領土、または利権の奪い合いがあった。よく言われる「宗教、民族紛争」ではなく。その後、憎しみを大きくするために利用されるのが「宗教、民族問題」だった。中でも大きな比率を占めるのがエネルギーだ。そのエネルギーが石油社会になっていることが利権を生み出し、紛争の原因になっている。しかも石油を含めて化石燃料に未来はない。
• 世界の紛争は、ほぼ5つの地域で起きています。「石油が取れるか、天然ガスが取れるか、パイプラインが通っているか、鉱物資源が豊かか、水が豊かか」の5つです。
• 「宗教紛争」や「民族紛争」というのは、後から取ってつけた理由ですね。実際には、エネルギー資源をめぐる金儲けのために戦争が起こっているのです。だから戦争を避けたいのであれば、エネルギーを切り替えていくことが最も大きなカギになります。しかも日本政府が出しているグラフによると、石油は41年分、天然ガスは65年分、ウランは85年分しか残っていません（2006年現在）。石炭は150年分ありますが、天然ガスの2倍近い二酸化炭素を発生させるので、地球温暖化で滅びてしまいます。

▼世界的な不況

• この不況はいつまで続くのか。景気が回復すると石油の消費量が増える。しかし石油はもはや生産量のピークを迎えてしまっているので、石油価格は高騰する。しかも「金融のアンプ機能」によって信用収縮が増幅される。そして再度の不況に陥る。すなわち石油に依存した構造が続く限り、もはや不況を脱することはできない。
• 石油が生産量のピークを迎えれば価格は高騰し、その後は頼れなくなる。しかし現在も世界の主要なエネルギーは石油のままだ。したがって、石油は重要と供給のバランスで急騰することが当然起こることになる。その利益が最大になる部分は常に決まっている。上流から下流まである中の最上流、油田なのだ。油田を確保することこそが、最大の利益を生む。だからイラクは侵略され、イランは狙われ、ベネズエラはチャベス大統領が暗殺されそうになり、世界の産油国は紛争にまみれるのだ。
• イスラエルという国に最も援助をしているのはアメリカです。
• ODA（Official Development Assistance＝政府開発援助）の対象国といえば、援助する必要がある貧しい国をイメージしますね。ところがアメリカが一番援助をしている相手国はイスラエルなのです。しかも軍事援助です。
• ヨーロッパやアメリカが自然エネルギーに切り替えようとしているのは簡単な理由です。100年後の未来には、自然エネルギーしか頼れるものがないからです。

▼援助物資の流通

• 援助物資の横流しも結局はごく一部の人間たちの私利私欲が、流通を歪ませている。そして、流通という魔法の棒の片方に選択肢の極端に少ないロシアのような国々があり、その反対側に目移りするほど物が溢れ、ありがたみがすっかり薄れた日本のような国がある。
• 手に入れようとしても入らない食糧不足から栄養の足りないサンクト・ペテルブルグの子供たちと、経済的には豊かで飽食の時代と言われて久しいのに、ジャンクフードに慣れ切って味蕾が破壊されてしまった日本の若者たちと、どちらが悲惨なのかは誰にもわからない。

▼エクアドルの基地撤去事例

• 基地を撤去した後の日本の安全は？と心配する人もいるかもしれません。しかし、アメリカの基地を全部追い出した国があります。南米エクアドルです。当然アメリカは怒りました。「なんで俺の基地を置かせないのだ！」と。そこでエクアドルの大統領は言いました。「じゃあ分かった。全部置かせる代わりに条件をつけよう。わが国に置いているアメリカ基地と同じだけ、アメリカ国内にエクアドル政府の基地を置かせてくれ」と。これが対等な国同士の当たり前の論理です。明治期の不平等条約でない限り、普通はそういうものです。しかし、アメリカ国内には、他国の軍隊をおかせていないですね。こうしてエクアドルは、アメリカの基地を撤収させました。

■日本の戦争犯罪

• 日本兵が一般市民を殺して、戦争犯罪だといっても、それは命がけの問題で、もしその犯罪を犯さなければ自分が殺されていたかもしれないということになる。
• 日本側では南京虐殺は遠い過去のことだから忘れた方がいいという人もいるし、戦争ではよく起こることが起こったにすぎないので、そんな大規模な虐殺ではないという人もいますけれども、中国側は少なくともそうではない。戦争ではごく普通に起こることで、対して騒ぎ立てるには及ばないと思っている中国人は１人もいない。とくに南京では、それを忘れている人はいないはずです。
• 占領時代に日本から輸出した焼き物の裏を見ると、メイド・イン・ジャパンではなくメイド・イン・オキュパイド・ジャパンとなっている。
• 国家への忠誠？しかし国家が主張する良し悪しは、10年もすれば逆転します。15年戦争は「聖戦」から「侵略」に変わった。「倹約」の美徳は「消費」の勧めに変わる。それに合わせて当方も変わらないかぎり、国家とはつきあえないでしょう。これは友人関係とは全くちがう話です。私の良し悪しの判断の一つは、裏切りということです。友だちを裏切ることはしたくない。

▼沖縄戦線

• 島民も兵隊も、飢えと疲労と恐怖にぎりぎりまで追いつめられ、なお戦い続けなければならなかった。いったい人間的にそんな義理合いがあったというのか。彼らの中には、何とかして生き抜こうと、見えない対岸に向かって大海を泳ぎだし、力尽きて溺れた者が無数にあったという。想像を超えた絶体絶命の恐怖感。
• 軍部が夢見ていた本土決戦などというものが本当に実現されていたらどうだったか。血迷った狂信の末期症状は到底想像することのできない地獄絵巻を展開したに違いない。日本人が日本人に対して犯した傲慢無比、愚劣、卑怯、あくどさに対する憤りでやりきれない。

▼日本の平和憲法

• 今までの日本は、平和憲法があるので、９条があるので戦争をしなかった。
• そして、そのことがもっとも鋭く現れているのは、第２次大戦後戦争による犠牲者はなかったこと。

▼戦死者

• トロイ戦争から19世紀の終わりまで何千年の間に戦争で死んだ人の数と、20世紀の100年間に戦争で死んだ人の数は拮抗するのではないか。
• 米国がベトナムで戦った戦争では、マクナマラ国防長官はコンピュータを駆使してベトコンを１人殺すのに幾らかかるかを算出した。
• その費用が少なければ戦争は効率的で合理的だと考えた。その計算は大事なことが抜けている。それは私の言う、ベトコンというものはそれを１人殺すと２人できるものだということ。したがって、殺せば殺すほど、相手は減っていかないで増えていく。
• したがってその流儀では、戦争を勝利することはできない。ベトナム戦争ではそういうことが明らかになった。

▼戦争の真実

• 本当の戦争では、大抵の人は英雄より何より戦わないで病気で死にます。重い荷物を背負って武器を持って列を作ってずっと歩いている。勇ましく射撃なんかしていません。戦争とは歩くことです。